最近の研究

学会口頭発表

棟居洋介・増井利彦（2018）日本の食品ロス発生量の品目別推定およびその貿易を通した影響の評価、環境科学会2018年会、東洋大学赤羽台キャンパス

車椋太・増井利彦・棟居洋介・金森有子（2018）神奈川県における住宅用太陽光発電の普及に向けた蓄電池の導入条件について、環境科学会2018年会、東洋大学赤羽台キャンパス

伊野弘暉・森俊介（2018）動学的多地域多部門モデルTHERESIA を用いたCCS 導入時における約束草案の影響評価、環境科学会2018年会、東洋大学赤羽台キャンパス

	篠塚真智子・折口壮志・棟居洋介・金森有子・増井利彦（2017）ICTサービス利用による環境および経済への影響～リバウンド効果と波及効果の融合評価～, 第８回横幹連合コンファレンス, 立命館大学朱雀キャンパス
	Takeshi Origuchi, Machiko Shinozuka, Xiaoxi Zhang, Yosuke Munesue, Yuko Kanamori, Toshihiko Masui (2017) Assessment of impacts on CO2 emissions and GDP of ICT services in Japan using computable general equibrium model, EcoDesign 2017 symposium, Tainan, Taiwan
	古川将光・棟居洋介・金森有子・増井利彦（2017）風力発電の収支評価に関する分析：茨城県鹿嶋市および神栖市における既存設備を例に,環境科学会2017年会講演要旨集，北九州国際会議場
	今野伊吹・棟居洋介・金森有子・増井利彦（2017）南相馬市を対象とした震災復興及び避難者の動向を踏まえた将来人口の推計, 環境科学会2017年会講演要旨集，北九州国際会議場
	棟居洋介・上野捷・鶴見真子・張暁曦・折口壮志・飯橋真輔（2017）ICT サービスの導入がわが国のエネルギー需要と二酸化炭素排出量の削減に及ぼす影響，第12回日本LCA学会研究発表会，産業技術総合研究所つくばセンター．

上野捷・増井利彦・金森有子・棟居洋介（2016）石炭火力発電の熱効率とCO2 価格の違いが電力排出係数に与える影響，環境科学会2016年会講演要旨集，東京都市大学

鶴見真子・森俊介・増井利彦（2016）東京23 区における下水熱の利用可能性評価，環境科学会2016年会講演要旨集，東京都市大学

吉川真史・増井利彦・金森有子・棟居洋介（2016）ニューラルネットワークを用いた東京工業大学の電力使用量予測，環境科学会2016年会講演要旨集，東京都市大学

棟居洋介・増井利彦（2015）総エネルギー消費量を用いた最終消費における世界の食品廃棄量の推計, 環境科学会2015年会, 環境科学会2015年会講演要旨集，大阪大学，2015．

今野伊吹・森俊介・金森有子・増井利彦（2015）東京電力管内における地域特性を考慮した分散型電源の導入評価及び電源計画への影響分析,環境科学会2015年会講演要旨集，大阪大学，2015．

棟居洋介・増井利彦（2015）食品ロスの削減と肥満対策が2050年までの世界の食料需要に及ぼす影響, 環境経済・政策学会2015年大会, 環境経済・政策学会2015年大会報告要旨集, 京都大学，2015.

康井洵之介・棟居洋介・増井利彦（2015）富士山登山者数の上限の推計と入山料によるその実現可能性の評価, 第43回環境システム研究論文発表会, 土木学会論文集G（環境）, 土木学会環境システム委員会, Vol. 71, Oct. 2015.

大城賢・伏間丈悟・増井利彦（2014）「輸送距離別将来交通需要を考慮した次世代自動車普及による長期CO2排出削減効果」環境科学会2014年会要旨集，つくば国際会議場，2014．

久保田絢子・棟居洋介・増井利彦（2014）「高齢世帯におけるエネルギーサービス需要量の推計について」環境科学会2014年会要旨集，つくば国際会議場，2014．

棟居洋介・増井利彦（2014）「食料システムの効率化と栄養不良の撲滅が世界の天然資源および環境に及ぼす影響の評価」環境科学会2014年会要旨集，つくば国際会議場，2014．

小俣幸子（2014）「知識、リスク、政策支持：原発再稼動への認識に関する日本における実証研究」環境経済・政策学会2014年大会報告要旨集. 法政大学, 2014.

大城賢, 増井利彦（2014）「長期温室効果ガス排出削減シナリオにおける電力需給調整対策の役割」環境経済・政策学会2014年大会報告要旨集. 法政大学, 2014.

棟居洋介・増井利彦（2014）「日本の食品ロスが世界の天然資源および温室効果ガス排出に及ぼす影響」環境経済・政策学会2014年大会報告要旨集. 法政大学, 2014.

大城賢, 増井利彦（2014）「低炭素エネルギー技術の不確実性を考慮したわが国の長期温室効果ガス削減シナリオ分析」土木学会第42回環境システム研究論文発表会，産業技術総合研究所, 2014.

小俣幸子・倉根一郎・高崎智彦・柴崎謙一・小滝徹・肱岡靖明・日引聡（2013）「気候変動が豚の日本脳炎ウイルス感染に与える影響に関する実証研究」環境経済・政策学会2013年大会報告要旨集. 神戸大学, 2013.

日引聡・庫川幸秀（2013）「FIT 制度とRPS 制度の社会厚生分析」環境経済・政策学会2013年大会報告要旨集. 神戸大学, 2013.

大城賢・増井利彦（2013）「多地域技術選択モデルを用いたわが国のCO2 削減シナリオの分析」環境経済・政策学会2013年大会報告要旨集. 神戸大学, 2013.

棟居洋介・増井利彦・伏間丈悟（2013）「食料ロス・廃棄の削減が世界の食料不安、天然資源および温室効果ガス排出量に及ぼす影響の評価」環境経済・政策学会2013年大会報告要旨集. 神戸大学, 2013.

小俣幸子・小谷健輔（2013）「VOC に対する自主管理計画と法規制に関するリスクの実証研究」環境科学会2013 年会要旨集．静岡県コンベンションアーツセンター，2013.

小谷部透・増井利彦・棟居洋介（2013）「廃棄物処理量からみた循環型社会の形成要因に関する分析」環境科学会2013 年会要旨集．静岡県コンベンションアーツセンター，2013.

佐藤瞬・増井利彦・棟居洋介（2013）「太陽光発電の導入が地域経済と二酸化炭素排出量に及ぼす影響に関する研究」環境科学会2013 年会要旨集．静岡県コンベンションアーツセンター，2013.

棟居洋介・増井利彦（2013）「食料システムの効率化と栄養不良撲滅を考慮した世界の食事エネルギー必要量の長期推計」環境科学会2013 年会要旨集．静岡県コンベンションアーツセンター，2013.

	小俣幸子.「日本における化学物質の排出要因に関する実証研究」. 日本リスク研究学会　第25回年次大会.滋賀大学，2012.
	小俣幸子.「VOCに対する自主的取組と法規制の効果に関する実証分析」. 環境経済・政策学会2012年大会報告要旨集. 東北大学, 2012.
	伏間丈悟・棟居洋介・増井利彦.「先進国の食料ロス・廃棄量の削減が途上国の栄養不足人口へ及ぼす効果の評価」. 環境科学会2012 年会要旨集．横浜国立大学，2012．

	H. DAI and T. MASUI. Assessing the Contribution of China’s Inter-provincial Carbon Emissions Trading to Carbon Intensity Reduction in 2020, the 2nd Congress of the East Asian Association of Environmental and Resource Economics, Bandung, 2012
	小俣幸子.「日本における企業の潜在的な被害リスクと利益に関する実証研究」. 環境科学会2011 年会要旨集．関西学院大学，2011．
	小俣幸子.「日本企業における化学物質削減要因に関する実証研究」. 環境科学会2011 年会要旨集．関西学院大学，2011．
	Kurakawa, Y., 2011. Vertical Structure in Power Industry when the Incumbent has a Cost Advantage. 9th Biennial Pacific Rim Conference, Brisbane, Astralia.
	Kurakawa, Y., 2011. Comparison of the Effects of RPS and FIT on Renewable Energy Diffusion. International Sympolium on Eco Topia Science 2011, Nagoya.
	田邊千英・増井利彦.「消費者行動による循環型社会と低炭素社会の両立に関する分析」. 環境科学会2011 年会要旨集．関西学院大学，2011．
	高橋央・増井利彦.「地域の温暖化対策における再生可能エネルギーの効果に関する分析」. 環境科学会2011 年会要旨集．関西学院大学，2011．
	山中康寛.「グリーンICT の普及が日本の二酸化炭素削減に与える影響の分析」. 環境科学会2011 年会要旨集．関西学院大学，2011．
	棟居洋介（2011）「バイオマスプラスチックの普及が世界の食料不安に及ぼす影響の長期評価」環境科学会2011 年会要旨集．関西学院大学，2011．（2010年優秀研究企画賞）
	小俣幸子.「市場は企業の潜在的なリスクを評価するか？：日本における実証分析」. 環境科学会2010年会要旨集. 東洋大学, 2010.
	森本広・増井利彦.「地球温暖化による洪水被害の経済活動への影響の評価に関する分析」. 環境科学会2010年会要旨集. 東洋大学, 2010.
	棟居洋介・増井利彦.「バイオマスプラスチックの普及が世界の食料不安に及ぼす影響の長期評価」. 環境経済・政策学会2010年大会報告要旨集. 名古屋大学, 2010.
	高科和史・増井利彦.「MDGs 達成のための森林保全が経済に及ぼす影響の評価」. 環境経済・政策学会2010年大会報告要旨集. 名古屋大学, 2010.
	大塚翔太・増井利彦.「わが国における最適な二酸化炭素排出削減経路に関する分析」. 環境経済・政策学会2010年大会報告要旨集. 名古屋大学, 2010.
	Yukiko Omata. “Is voluntary program effective instrument in Japan?” 1st Congress of East Asian Association of Environmental and Resource Economics (tentative) August 17-19, 2010, Sapporo, Japan.
	Hanchen Dai. “Contribution of China’s renewable energy development in power generation to carbon intensity reduction”. 1st Congress of East Asian Association of Environmental and Resource Economics (tentative) August 17-19, 2010, Sapporo, Japan.
	田邊千英・増井利彦.「容器包装廃棄物の排出削減による経済影響」. 環境経済・政策学会2009年大会報告要旨集. 千葉大学, 2009.
	高山寛人・増井利彦.「鉄鋼資源循環が温暖化対策に与える影響の分析」. 環境経済・政策学会2009年大会報告要旨集. 千葉大学, 2009.
	張暁曦・増井利彦.「気候変動による水資源の変動が中国の社会経済活動に与える影響の評価」. 環境経済・政策学会2009年大会報告要旨集. 千葉大学, 2009.
	小俣幸子.「企業が化学物質のリスクを削減する動機は何か？：日本のPRTR 制度を使った実証研究」. 環境経済・政策学会2009年大会報告要旨集. 千葉大学, 2009.
	棟居洋介・増井利彦.「都市の拡大が世界の農地面積に及ぼす影響の長期推計」. 環境経済・政策学会2009年大会報告要旨集. 千葉大学, 2009.
	藤村コノヱ・増井利彦.「環境政策形成過程への環境NPOの参加の現状と制度化に向けた考察」. 環境科学会2009年会要旨集. 北海道大学, 2009.
	棟居洋介・増井利彦.「論文賞受賞記念講演：IPCC排出シナリオ（SRES）にもとづいた世界の食料必要量の長期推計」. 環境科学会2009年会要旨集. 北海道大学, 2009.
	Omata, Y. “Does the Stock Market Value the Firm’s Potential Chemical Risk Released and Transferred?: Empirical Study on the Japanese Pollutant Release and Transfer Register System”. Association for Public Policy Analysis and Management International Conferences Korea 2009. June 11-13. 2009. Sheraton Grande Walkerhill Hotel. Art Hall. Seoul. Republic of Korea. 2009.
	藤村コノヱ.「環境先進企業の『成長』意識から見た環境と経済の統合に向けた課題とＮＰＯの役割」. 環境経営学会. 東京大学, 2009.
	藤村コノヱ.「立法過程におけるＮＰＯの参加の現状と市民立法の可能性」. 日本NPO学会. 名古屋大学, 2009.
	藤村コノヱ.「環境教育の現状と環境教育推進法の改正に向けた提案」. 日本環境教育学会. 学習院女子大学, 2008.
	小俣幸子.「市場は企業の潜在的な化学リスクを評価するのか？:PRTR制度に関する実証分析」. 環境経済・政策学会2008年大会報告要旨集. 大阪大学, 2008.
	小野塚智大・増井利彦・棟居洋介.「地域を対象とした環境シナリオ定量化のためのモデル開発」. 環境経済・政策学会2008年大会報告要旨集. 大阪大学, 2008.
	野口綾也・増井利彦.「中国における気候変動に起因する農業生産性変化の地域経済への影響評価」. 環境経済・政策学会2008年大会報告要旨集. 大阪大学, 2008.
	森本広・増井利彦.「京都議定書目標達成に必要な家庭部門における対策に関する研究」. 環境経済・政策学会2008年大会報告要旨集. 大阪大学, 2008.
	棟居洋介・増井利彦.「IPCC 排出シナリオ(SRES)にもとづいた世界の農地必要量の変動要因分析」. 環境経済・政策学会2008年大会報告要旨集. 大阪大学, 2008.
	高山寛人・増井利彦.「アジア諸国の発展に伴う二酸化炭素排出量の変化と緩和策に関する分析」. 環境経済・政策学会2007年大会報告要旨集. 滋賀大学, 2007.
	張暁曦・増井利彦.「中国瀋陽市における家庭部門のエネルギー需要見通しと省エネルギー対策の効果の定量分析」. 環境経済・政策学会2007年大会報告要旨集. 滋賀大学, 2007.
	棟居洋介・増井利彦.「IPCC 排出シナリオ(SRES)にもとづいた世界の食料および農地必要量の長期推計」.環境経済・政策学会2007年大会報告要旨集. 滋賀大学, 2007.
	小野塚智大・増井利彦.「タイにおける水勘定表の推定と応用一般均衡モデルへの適用」. 環境経済・政策学会2006年大会報告要旨集. 京都国際会館, 2006.
	野口綾也・増井利彦.「中国に対する環境・経済の両面で効果的な技術移転に関する分析」. 環境経済・政策学会2006年大会報告要旨集. 京都国際会館, 2006.
	伊藤綾子・増井利彦.「中小企業の環境対策が環境保全および経済活動に及ぼす影響に関する分析」. 環境経済・政策学会2005年大会報告要旨集. 早稲田大学, 2005.
	大原伸介・日引聡.「企業の環境活動が銀行の貸付金利に与える影響の定量分析」. 環境経済・政策学会2005年大会報告要旨集. 早稲田大学, 2005.
	日引聡・有村俊秀・竹葉直人.「排出ガス規制が自動車産業における企業のR&D と生産性へ及ぼす影響に関する実証研究」. 環境経済・政策学会2005年大会報告要旨集. 早稲田大学, 2005.
	日引聡・有村俊秀・朝田航也.「企業による環境管理手法実施のインセンティブに関する計量分析」. 環境経済・政策学会2005年大会報告要旨集. 早稲田大学, 2005.
	石橋亮太・増井利彦.「日本における効果的な炭素税制度のあり方とその評価」. 環境経済・政策学会2005年大会報告要旨集. 早稲田大学, 2005.
	河口政生・日引聡・島根哲哉.「ごみ処理有料化制度のごみ減量効果に関する検証」. 環境経済・政策学会2005年大会報告要旨集. 早稲田大学, 2005.
	盛雄一郎・増井利彦.「わが国の炭素削減策導入時に生じる影響の地域間比較に関する分析」. 環境経済・政策学会2005年大会報告要旨集. 早稲田大学, 2005.

学会誌等掲載論文

1. Xie, Y.; Dai, H.; Dong, H.; Hanaoka, T.; Masui (2016). Economic impacts from PM2. 5 pollution-related health effects in China: A provincial-level analysis. Environmental Science & Technology. 50(9), 4836-4843.

Xie, Y.; Dai, H.; Hanaoka; T. Masui (2016). “Health and Economic Impacts of PM2.5 Pollution in Jing-Jin-Ji Area”. China Population Resources and Environment:26.11. pp.20-28(in Chinese)

Yosuke Munesue, Toshihiko Masui, Takesato Fushima (2015) The effects of reducing food losses and food waste on global food insecurity, natural resources, and greenhouse gas emissions. Environmental Economics and Policy Studies, Vol. 17, Issue 1, pp 43-77.

大城賢, 増井利彦（2014）「わが国を対象とした多地域エネルギー技術選択モデルによる2050年までの温室効果ガス削減シナリオ分析」エネルギー・資源, Vol. 35, No. 4, 31-39, 2014

大城賢, 増井利彦（2014）「低炭素エネルギー技術の不確実性を考慮したわが国の長期温室効果ガス削減シナリオ分析」土木学会論文集G（環境）, Vol.70, No.6（環境システム研究論文集第42巻）, II_207-II_215, 2014.

Ken Oshiro, Toshihiko Masui (2014) Diffusion of low emission vehicles and their impact on CO2 emission reduction in Japan, Energy Policy (in Press), doi: 10.1016/j.enpol.2014.09.010.

庫川幸秀（2013）「RPS制度とFIT制度下の再生可能エネルギー導入量の比較」　環境経済・政策研究 Vol.6, No.1, 65-74.

日引聡・庫川幸秀（2013）「再生可能エネルギー普及促進策の経済分析～固定価格買取（FIT）制度と再生可能エネルギー利用割合基準（RPS）制度のどちらが望ましいか？～」、経済産業研究所ディスカッションペーパー13-J-070.

日引聡・庫川幸秀（2013）「再生可能エネルギー普及促進策の経済分析：固定価格買取（FIT）制度と再生可能エネルギー利用割合基準（RPS）制度の比較分析」、馬奈木俊介編著『環境・エネルギー・資源戦略』第6章、日本評論社.

Kurakawa (2013) The optimal vertical structure in the electricity industry when the incumbent has a cost advantage. Energy Policy 63, 622-627.

	庫川幸秀（2013）「RPS制度とFIT制度下の再生可能エネルギー導入量の比較」　環境経済・政策研究 Vol.6, No.1, 65-74.
	Dai Hancheng and Masui Toshihiko (2012). "Assessing the Contribution of Carbon　Emissions Trading in China to Carbon Intensity Reduction." Energy Science and Technology 4(1):1-8.
	Dai Hancheng, Masui Toshihiko, Matsuoka Yuzuru, Fujimori Shinichiro (2012). "The　Impacts of China’s Household Consumption Expenditure Patterns on Energy Demand and Carbon Emissions towards 2050." Energy Policy 50(Special Issue): 736-750.
	棟居洋介・増井利彦.「バイオマスプラスチックの普及が世界の食料不安に及ぼす影響の長期評価」. 環境科学会誌Vol. 25, No. 3, pp. 167-183, 2012.

	小俣幸子.「市場は企業の潜在的なリスクを評価するか？―日本における実証分析―」. 環境科学会誌Vol. 24, No. 5, pp. 440-448, 2011.
	小俣幸子.「日本における有害大気汚染物質の自主管理計画は成功したか？」上智経済論集第 Vol.57, pp.77-92, 2012.
	H. DAI et al. (2011) Assessment of China's climate commitment and non-fossil energy plan towards 2020 using hybrid AIM/CGE model, Energy Policy, 39(5), 2875-2887
	T. Masui et al.(2011) An emission pathway for stabilization at 6 Wm-2 radiative forcing, Climatic Change, 109, 59-76
	Yosuke MUNESUE and Toshihiko MASUI. “Long-term Projections of the Impact of Global Urban Expansion on Cropland and Potential Crop Production”. Environmental Science Vol. 24, No. 1, pp. 1-22, 2011.
	藤村コノヱ.「環境先進企業の『成長』意識からみた『環境と経済の統合』に向けた課題とNPOの役割」.サステイナブルマネジメント Vol. 9, No. 1, 2009.
	藤村コノヱ.「立法過程におけるNPOの参加の現状と市民立法の課題　‐環境教育推進法とフロン回収･破壊法の事例から－」. Vol. 9, No. 1/2, pp. 27-37, 2009.
	棟居洋介・増井利彦.「IPCC排出シナリオ（SRES）にもとづいた世界の農地必要量の変動要因分析」. 環境科学会誌Vol. 22, No. 2, pp. 73-90, 2009.
	棟居洋介・増井利彦.「IPCC排出シナリオ（SRES）にもとづいた世界の食料必要量の長期推計」. 環境科学会誌Vol. 21, No. 1, pp. 63-88, 2008.
	棟居洋介・増井利彦.「IPCC排出シナリオ（SRES）にもとづいた世界の食事エネルギー必要量の長期推計」. 環境科学会誌Vol. 19, No. 6, pp. 477-493, 2006.
	Masui,T., T. Hanaoka, S. Hikita, and M. Kainuma. “Assessment of CO2 Reductions and Economic Impacts Considering Energy-Saving Investments”. (Special Issue: Endogenous Technological Change and the Economics of Atmospheric Stabilization). pp. 175-190, 2006.
	村井啓朗・高橋潔・増井利彦・原沢英夫・松岡譲.「適応策を考慮した上での温暖化が農作物潜在生産性に及ぼす影響の評価」. 環境システム研究, Vol. 33, pp. 97-104, 2005.
	Yue Wan, Hongwei Yang and Toshihiko Masui. “Health and Economic Impacts of Air Pollution in China: A Comparison of the General Equilibrium Approach and Human Capital Approach”. Biomedical and Enviromental Sciences, Vol. 18, No. 6. pp. 427-441, 2005.
	Yue Wan, Hongwei Yang and Toshihiko Masui. “Considerations in Applying the general Equilibrium Approach to Environmental Health Assessment”. Biomedical and Enviromental Sciences, Vol. 18, No. 5, pp. 356-361, 2005.
	Yue Wan, Hongwei Yang and Toshihiko Masui. “Air Pollution-Induced health Impacts on the national Economy of China: Demonstration of a Computable General Equilibrium Approach”. Reviews on Environmental Health, Vol. 20, No. 2, pp. 119-140, 2005.